高度情報化社会では人々がパソコンやスマートフォンを用いてインターネットを通じて様々なサービスを利用するようになりました。
IT(Information Technology)インフラエンジニアの役割は高度情報化社会のITインフラを支えることです。現代社会はITインフラ無しには成立しないと言っても過言ではなく、人々が生活をする為の水道・電気・ガスと同じくITも絶対必要なインフラです。従って将来無くなることの無い種類の職種であり、年々ニーズは高まり技術も進化し続けています。特に物理的なサーバやネットワーク機器を保有しない仮想的システムを利用するクラウドは年々進化を遂げビジネスの世界においては必須であり需要も高まります。このような見解から知る内容としてインフラエンジニアの将来性は、ITが進化し普及すると共に今後は無限に可能性が広がると言っても過言ではないでしょう。
インフラ業務はネットワークやサーバを利用することのない時間帯、即ち夜間や長期休暇中にシステム障害が発生しやすいと言われており、実際に業務を行う上で発生してしまった場合は障害復旧まで長引くことが現状です。理由は連絡体制が整っていなく初期対応に遅れが生じシステム障害が拡大し収集がつかなくなってしまってから対応することがあるため、対応をすすめるにあたり日中に比べて大きく不利な状況が生じます。また、ネットワーク機器やサーバはコンピュータの為、いつ故障するかわからないという不安の気持ちを抱える状態が続き、精神的にも不安定に成りがちで心が疲れてしまうこともあります。
当社では、このようにシステム障害は事態が深刻な状況になってからでは遅いため、まずはシステム障害が起きないようシステム運用には監視業務で日々のシステムの正常性を把握します。当社はカスタマーエンジニアがチームで24時間365日交代制で勤務をしており障害が起きた際も初期対応の段階で手順書に沿った対応を実施し確実に業務を行うため大規模障害に発展することなく収束が可能となります。しかし、万が一初期対応（障害1次対応）で収束しない場合はシステムを熟知した専門エンジニアによる障害2次対応でシステム障害復旧支援を行い収束します。
ITインフラの運用・保守系の業務は、現状維持を保つことでシステムを利用するユーザや保有しているクライアントがいつもと変わらず利用できているといった結果に留まります。従って新しいことが成果として出にくく、ユーザやクライアントからのサービス利用の満足度がわかりにくいことや、日々の業務も定常化され刺激が少なくつまらないと感じることもあるでしょう。
しかし、サービスを改善しつづけるといった視点を変えて取り組むとどうでしょうか。結果は変わらずとも、システムが安定稼働するには様々な観点で取り組むことが必要とされます。サービスを運用するに当たり機能改善の提案や社内のドキュメントを充実させノウハウを蓄積していくことや、業務効率化を目指すために業務で使用する専用のツール（Webアプリケーション）を開発するなど工夫をすれば、専門知識を養いスキルアップやにも繋がりインフラエンジニアとして成長でき、仕事の楽しみ方が増えることも期待できます。エンジニアはスキルを高め続けることが使命であり、職業として専門性の高い業務を行えるようになると、存在価値が高まり貴重な存在となり企業からも転職市場からも重宝されます。
インフラエンジニアは主にサーバやネットワークに関するITインフラにの保守・運用系の業務やサービス開発系の業務で行う職種です。プログラマーはプログラミングを主軸業務とするアプリケーション開発系と、システム全体を統括する部門に分類されます。後者は別名システムエンジニア（SE）とも呼ばれ、主にチームのマネジメント業務やシステムの設計・開発・テスト（検証）を手がける職種で、システム全体を統括するため他部門のインフラエンジニアとの関連性が強い傾向にあり、サービス開発フェーズの中で上流工程と呼ばれる部分を担うのが一般的です。インフラ部門でも全体を統括する部門はシステムエンジニアと呼ばれ、プログラマーが配属している開発チームとは役割が異なりますが、インフラエンジニアと同様にサーバやネットワークに関する部分を担当する人も存在します。近年は開発系エンジニアでもITインフラの知識がありクラウドサービスを活用しシステム構築から運用まで行えるようになり、インフラエンジニアとの垣根が低くなってきていますが、インフラエンジニアとプログラマー及び開発系エンジニアでは、主として携わる領域が異なることが大きな特徴です。
| 職種 | 担当領域 | 主な業務内容 |
|---|---|---|
| システムエンジニア（開発系） | アプリケーション開発 | アプリケーション、ソフトウェア開発のマネジメント |
| プログラマー | アプリケーション開発 | アプリケーション、ソフトウェア開発のプログラミング |
| システムエンジニア（インフラ系） | ITインフラ |
システム構築、運用・保守に関するマネジメント システム運用に関するサービスの拡充に伴う開発、実装、検証など |
| インフラエンジニア | ITインフラ | サーバ、ネットワークなどITインフラに関するシステムの構築、運用・保守、障害対応 |
| サーバエンジニア | ITインフラ | サーバに関するシステムの構築、運用・保守、障害対応 |
| ネットワークエンジニア | ITインフラ | ネットワークに関するシステムの構築、運用・保守、障害対応 |
| データベースエンジニア | ITインフラ | データベースに関するシステムの構築、運用・保守、障害対応 |
| エンジニア（運用・保守系） | ITインフラ | システムの監視業務、障害対応 |
インフラエンジニアは基盤システムを構築するシステムエンジニアと主にシステム保守や運用を行う運用系エンジニアに分類されます。厚生労働省の職業提供サイトでは、日本のインフラ系エンジニアの総労働者数は74万人を超え平均年収は666.6万円と一般的な会社員よりも高い水準を保っていると書かれています。専門技術を活かした労働の為、企業によっては技術手当を支給する制度もあり年収に含まれる場合があったり、エンジニア独自の給与設定額が一般職よりも高めに決定されていることもあり、専門職のため年収も高額である傾向にあります。専門技術の習得は、専門学校や情報系の大学でコンピュータの授業で学習したり、専門スクールなどで習得することが殆どで、独学ですべて習得することは極めて困難です。従って学歴も専門学校卒や大卒の割合が多く基本的な学習をし就職に活かす為に、計画的に将来の進路を考えて就職活動を実施する学生が多いです。システムエンジニアは主にメーカ系やシステム開発会社に就職することが多く、運用・保守・管理系のエンジニアはシステム運用管理会社等に就職するとが多い傾向にあります。
厚生労働省のデータではインフラエンジニアといっても幅広く定義されているため、ITに絞って見ると条件は異なってきます。
経済産業省では以下のような数値を調査のもと算出しています。下記は全体の平均年収を記載していますが、スキルレベルによって上下があり金額の差は個人の経験やスキルに応じて大きく変化しますので全国平均という目安として見ておくと良いでしょう。
| 年代 | 平均年収 |
|---|---|
| IT保守（顧客向け情報システム保守・サポート） | 592.2万円 |
| IT運用・管理（顧客向け情報システムの運用） | 608.6万円 |
| 労働者全体の平均年収 | 420.0万円 |
技術系（IT／通信）はインフラエンジニア全体から比較をしても平均年収額は低い傾向にありますが、日本人全体の労働者の平均年収よりは十分に上回っている高年収の職種です。
参考：IT関連産業の給与等に関する実態調査結果（2017年8月）
インフラエンジニアに関係する資格はサーバやネットワークを中心としたITインフラに関連する資格が多いです。国家資格も存在しますが、主にAWSやAzureを始めとした代表的なクラウドサービスに関連する資格やCiscoなどのネットワーク機器に関する資格、OSに関連するLinuxや仮想環境を構築するためのソフトウェアVmwareなどのメーカやサービスに関連する資格を取得することで専門性に特化した技術や知識を取得していることを認定される資格が注目されています。
以下は主に代表的な資格を例にリストアップしてみましたが、これ以外にも多くの資格は存在します。技術者は資格を取得することが最終目的ではなく、取得した資格を仕事で活かすことによって価値があります。資格取得者が一定数いる企業ではメーカやインフラサービスを提供している企業とパートナー契約を締結でき、優先的に案件を紹介して貰えるメリットなどもあるため、技術者が資格取得をするための支援をする制度を設けている企業も存在します。
ITパスポートはIT業界で数少ない国家資格です。ITに関して入門編の方たちが主に資格を取ると同時に知識を身につけるために取得するという手段でも取り組む資格です。ITIL（Information Technology Infrastructure Library、読み方：アイティル）とは、ITサービス全体において運用管理、サービス管理に関する成功事例をまとめた書籍群のことです。世界的に業界標準として欧米を中心にITサービスマネジメントを中心に幅広く認知されており、英国規格のものをベースに国際標準の資格が存在します。レベルに応じて取得する内容も異なり入門編から上級レベルまで幅広く存在し、また各分野に応じてもサービスマネジメントやビジネスの観点、アプリケーション管理、ICTインフラストラクチャ管理、セキュリティ管理などジャンルも幅広いことが特徴です。
サーバやネットワーク機器には製造メーカから販売されておりますので、各メーカからの認定資格も存在します。Ciscoはルータやスイッチなどと言ったネットワーク機器を製造している海外でも有名な企業です。LinuxはオープンソースのでサーバやパソコンなどでOSの基本となっている技術など、様々な場面で利用されているソフトウェアです。VMwareは仮想基盤を構築する際のソフトウェアメーカです。仮想デスクトップ、仮想サーバ、仮想ネットワークなどの技術は仮想化技術をベースにITインフラを構築しています。
| 資格 | 概要 |
|---|---|
| CCNA(Cisco Certified Network Associate) |
メーカ認定資格 （Cisco技術者認定試験） |
| LPIC(Linux Professional Institute Certification) |
メーカ認定資格 （Linux技術者認定試験） |
| VCP(Vmware Certified Professional) | メーカ認定資格 （VMware技術者認定試験） |
IaaS分野で有名なAmazon社が展開するサービスです。ITインフラ分野では多くの企業が導入をしており市場でも非常にニーズが高いサービスです。インフラエンジニアにも関連する資格がレベルに応じて存在し、取得をしている従業員が一定数存在するとAWSよりパートナー企業として認定されます。
| 資格 | 概要 |
|---|---|
| AWS 認定クラウドプラクティショナー |
AWS認定資格（基礎コース） （応募条件：特に無し） （目的：AWSクラウドに関する専門知識を証明） |
| AWS 認定 ソリューションアーキテクト - アソシエイト |
AWS認定資格 （応募条件：1年間AWSクラウドを使用した 問題解決と解決策の実施における経験） （目的：AWSクラウドに関する 技術的スキルと専門知識を証明） |
| AWS 認定 ソリューションアーキテクト - プロフェッショナル |
AWS認定資格 （応募条件：2年間AWSクラウドを使用した 問題解決と解決策の実施における経験） （目的：AWSクラウドに関する 技術的スキルと専門知識を証明） |
AzureはMicrosoft社が展開するクラウドサービスです。主にPaaS分野に強みがあり、合わせてIaaS分野のサービスを利用するケースが多く見られるサービスです。インフラエンジニアに関連するMicrosoft Azureの資格は50種類以上存在しますが代表的なものを以下の表でまとめてご紹介します。
| 資格 | 概要 |
|---|---|
| MCP(Microsoft Certified Professional) | Microsoft 認定資格一覧 （クラウド系 Microsoft Azureなど） |
| Azure Fundamentals |
必須試験：AZ-900試験に合格 対象者：Azureに関するサービス全て（初級レベル） Microsoft 認定資格 |
| Azure Administrator Associate |
必須試験：AZ-104試験に合格 対象者：Azure環境の実装、管理、監視に関する専門知識（中級レベル） Microsoft 認定資格 |
| Azure Security Engineer Associate |
必須試験：AZ-500試験に合格 対象者：Azure環境のセキュリティに関する専門知識（中級レベル） Microsoft 認定資格 |
| Azure DevOps Engineer Expert |
必須試験：AZ-400試験に合格 対象者：Azure環境のDevOps (開発部門と運用部門が連携して協力する開発手法)に関する専門知識（上級レベル） Microsoft 認定資格 |
| Azure Solutions Architect Expert |
必須試験：AZ-303とAZ-304試験に合格 対象者：Azure環境のソリューションの設計と実装に関する専門知識（上級レベル） Microsoft 認定資格 |
インフラエンジニアのスキルで求められることの一つは、ネットワーク機器やサーバに関する幅広い知識です。業務で活かすためにはドキュメントを読み込む知識をつけることと、ハードウェアとソフトウェアのカタログを読み込む力をつけることが基本になります。ドキュメントは新しい分野が出てくれば専門用語が多く出現し理解ができない場合があり、外国語で書かれている場合は翻訳するでも膨大な時間を要します。ITでは対応しているソフトウェアのバージョンアップが頻繁に求められ都度、旧バージョンと最新バージョンで何が異なっているかを追い続けなければ行けなく労力を要します。ソフトウェアにバグがあった場合に解消するためのバージョンアップがあった際もインフラエンジニアは最新バージョンに上げることを検討する必要もあるためドキュメントを読み込んで理解をする必要もあります。カタログも同様に専門用語が多用されて書かれているものもあり、ハードウェアやソフトウェアは海外製品のものが多いため外国語で書かれているものも存在します。各専門用語の意味を理解することに加え、ハードウェアであれば各機器にどの程度の性能があって自身が担当するサービスにどの機種が適しているかを判断できるかがポイントとなります。
インフラエンジニアのスキルで求められることのもう一つはコミュニケーションスキルです。フリーランスエンジニアの場合はこれに加えて営業力が求められ自身で営業からエンジニアリングの業務まで全て行わければ行けないため、相当な年数の実績のあるエンジニアでなければフリーランスで働くことは難しいです。会社員の場合であっても全くコミュニケーションスキルが必要無いわけではありません。顧客の要件をヒアリングしたり障害の報告を的確に行ったり、社内ではチーム間の連携の為や他のチームとの連携のために適切なコミュニケーションは必ず求められます。そのためには専門知識を活かし相手に分かりやすく伝えることや、顧客からのニーズを的確に聞き取ることなど、日常的に発生するコミュニケーションは技術者であっても必須となります。
当社では若手を中心としたインフラエンジニアを積極的に募集しています。当社のインフラエンジニアは、顧客の顔となって1次対応を担当するエンジニアを「カスタマーエンジニア」、その上位工程でインフラ設計や構築、システムの維持管理、課題解決を担当するエンジニアを「テクニカルエンジニア」と呼びます。
カスタマーエンジニアは顧客の顔となって「障害1次対応」を担当するエンジニアのことを意味します。24時間365日、カスタマーエンジニアのチームは交代制で「システム監視業務」を行う中で、ITシステムの正常性を確認しシステムに異常が発見された場合は、システム障害発生時の電話連絡や、あらかじめお客様と合意した内容をもとに復旧作業を行う「障害1次対応」を実施します。手順書の通りの対応だけではなく、現場の意見を手順書に反映させてアップデートをし、より効率的に業務を行う改善をし、ITシステム運用業務を実施します。
当社のシステム運用監視サービス(MSL)の基盤を新しくするプロジェクトに参画をし、システム基盤の開発や管理ツールであるポータルの作成など、ITシステム運用に必要なサービスの根幹となる部分を担っています。基盤の運用管理では現場の意見からフィードバックをし、監視項目の機能追加等を実施してサービスの改善に取り組んでいます。
テクニカルエンジニアは上位工程であるインフラ設計や構築、システムの維持管理、課題解決などを担当します。顧客の専任となりシステム全体を把握し統合的に管理をしているため、顧客の懐深く入り込み、真の課題をITで解決に導きます。
アイティーエムでは若手エンジニア募集を中心に積極的な採用活動をしています。ご興味のある方は当社採用サイトを是非ご覧下さい。
